近年では、女性の年収にまつわる話題が沸騰してきている。
男女雇用機会均等法が施行されてから久しいが、まだまだその実態については厳しい見方をする意見も少なくない。日本では生産労働人口の減少傾向という厳しい局面を迎えており、女性やシニア、外国人を含めての総動員の形での取り組みが求められている。ライフワークバランスや働き方改革、一億総活躍社会などといった言葉が声高に叫ばれているが、いずれも労働人口減少を迎えての難局を乗り切るための政策であるといえるだろう。
確かに、能力の高い女性が多いこともまぎれもない事実である。世界を見渡せば、国家指導者や中央銀行総裁などの要職のポストに就任するなど、その活躍ぶりが話題を呼んでいる。日本でも徐々にではあるが、男性中心の社会のあり方が見直される機運が高まってきている。従前においては短期大学などを卒業してから就職し、その後結婚して妊娠や出産などを機会に退職するなどということが当たり前のようになっていた。雇用する会社にとってみれば退職されることをリスクとして考えることから、重要な業務を任せられないという傾向にあったのも事実ではないだろうか。
そういったことから、年収が男性よりも低い水準に抑えられていたということにつながっていたのかもしれない。時代も進み、現代のような望ましい状況を迎えているのだ。とはいえ、課題は山積みだといえるだろう。男性と女性の違いを活かしながら、繁栄につなげていくことが理想的だ。